転職の準備期間ってどれぐらい必要なんだろう……
1日でも早くいまの仕事辞めて転職したいんだけどなあ……
転職すると決めてから実際に新しい仕事につくまでには、およそ1年の準備期間が必要です。こうしたタイムスケジュールや、この期間の時間の使い方を間違えると、転職に失敗してしまいます。
私はアメリカでパイロットの教官をしていますが、新型コロナウイルスの影響で航空業界から転職しようとした仲間が、十分な準備ができずに失敗したケースを見てきました。
ここではそんな私が、転職に必要な準備期間とその時間の使い方を解説します。仕事をしながらの転職活動となるだけに、時間の有効活用がとても大切です。
この記事を参考にしていただければ、転職の成功に近づきます。
転職に失敗した2人のケース
ご紹介する2人は、いずれも転職に向けた準備期間を有効に使えず失敗しました。
- 26歳男性・・日系の商社への転職に失敗
- 30歳男性・・医療機器メーカーやIT関連への転職に失敗
なぜ失敗したのか、それぞれ詳しくご紹介します。
筆記試験の準備不足
まず26歳の男性のケースです。彼は筆記試験で、ことごとく不合格となりました。ほとんどの試験は、英語と一般常識、それに適性検査でした。何が悪かったのかははっきししていません。
ただひとつはっきりしているのは、筆記試験に向けた準備がほとんどできなかったことです。学生と違い、ふだんは働いているため、なかなか試験の準備時間が取れませんでした。
彼の場合、転職を決めてから受験するまでの期間はわずか1か月程度でした。働きながらわずか1か月で転職を成功させようと思っても、それほど甘くないことを思い知らされた形です。
面接のスケジューリングがうまくいかなかった
30歳の男性は、面接のスケジューリングに失敗しました。彼の場合、特定の業種に絞って転職活動をしていたわけではありません。複数の業界で何社も受験していました。
複数の会社を受験するほうが転職できる可能性が高いと思うのも無理はありません。ただ、彼の場合、面接が日程的に重なってしまったことが何回かありました。仕事の都合などから日程の調整が難しく、3社ほどの受験を途中で辞退せざるを得ませんでした。
転職の準備期間にするべきこと
転職に成功する人と失敗する人をそばで見ていて感じるのは、準備期間は1年あれば理想だということです。
転職するには働きながら次のことをしなければなりません。
- 企業研究
- 面接・SPI・筆記試験対策
- 実際に試験や面接を受ける
- （内定後）退職の手続き
同業他社への転職なら半年程度の準備期間で間に合うこともあります。企業研究などに時間をかける必要がないからです。筆記試験などがない場合も、準備期間は短縮できます。
準備期間にすべきことを、以下に解説します。
業界・企業研究
転職する場合の第一歩は業界や企業の研究です。いまの仕事と違う分野への転職を希望している場合は、特に重要となります。
調べるときのポイントです。
- 仕事内容
- 待遇
- 業績・将来性
このうち仕事内容を調べる際には、自分が入社した場合、どのような立場で何をするのかをリサーチすることも必要です。転勤や配置転換などがあるのかどうか、ある場合、どれぐらいの頻度であるのかも確認しましょう。
会社案内に記載されている疑問点は整理して、質問の機会があれば尋ねてみることをおすすめします。企業研究では、ネットの情報だけでなく、直接聞くなどして確かな情報を得ることが大切です。
筆記試験対策
おろそかにできないのが筆記試験対策です。転職の場合、即戦力となる人材を求めているため、筆記試験は重視していないのではないかと誤解している人がいます。
会社が筆記試験を課している以上、重要な選考材料です。休日を返上してでも、できるかぎりの筆記試験対策はするべきです。
特に英語の試験がある場合は、一定の点数を獲得しなければなりません。TOEIC600点程度の英語力が理想です。TOEIC600点は、高校卒業のレベルです。大手企業はTOEIC600点程度の英語力を求めています。
TOEIC600点以上を獲得する対策については以下の記事で詳しく解説しているよ！
【TOEIC600点以上】就職や転職を目指す人がするべき対策！
SPI適性検査対策
多くの企業では、一般的な筆記試験の代わりに、SPIと呼ばれる適性検査を実施しています。
SPIは就職活動中の学生のときに受験したという人もいるでしょう。SPIは「能力テスト」と「性格テスト」にわかれています。
SPIは準備をするのとしないのとでは、大きな差がでます。SMART-SPIという学習ツールの活用で、SPIの対策は簡単にできます。
SMART-SPIは本番と同じ形式で模擬試験が受けられます。多くの大学でも、就活中の学生を対象に提供している学習ツールです。SPI対策としては必須といえます。
本番試験までに「解答のテクニック」「演習問題」を繰り返し学習することができます。
適性検査の対策については以下の記事で詳しく解説しているよ！
試験や面接のスケジューリングは重要
転職活動では面接のスケジューリングも成否のカギを握ります。冒頭に、複数の会社に応募した結果、面接の日程が重なり、辞退せざるを得なかったケースをご紹介しました。
こうしたことを避けるためには、戦略的に予定を組む必要があります。
優先順位を決める
複数の会社に応募する場合、優先順位を決めることが大切です。そのうえで、優先順位の高い会社の選考が始まるときは、なるべく予定をスカスカに空けておくようにしましょう。
社会人採用では企業側は日程について融通を利かせてくれることがあります。仕事を抱えながら選考にのぞんでいることがわかっているからです。ただ、日程の変更ばかりしていると、入社意欲が低いと思われてしまいます。
試験や面接にのぞむ際は、スケジュールに余裕をもって、優先順位の高い会社から受験するのが理想です。複数の会社を同時並行して受験すると、優先順位の低い会社から先に「内定」が出ることがあります。こうなると、優先順位の低い会社に就職するか、内定を辞退するか、難しい決断を迫られてしまいます。
転職活動では勤労休暇を取得しよう
筆記試験や面接の日は、なるべく勤労休暇を取得しましょう。人によっては、アフター5に面接を設定したり、仕事の合間に面接を受けたりするケースもあります。ただ、これはあまり感心しません。
勤労休暇はなるべくとっておきたいという気持ちはわかります。でも、良い結果を出すためにも、時間的に十分余裕を持つことが大切です。
転職先が決まるまでは会社に言う必要なし
転職活動していることは、会社の上司や同僚に伝える必要はありません。仮に転職先が決まらずいまの会社に残ることになった場合、気まずくなってしまうからです。
逆にいえば、転職先が決まるまでは、いまの仕事に全力投球することが大切です。転職することばかり考えて「心ここにあらず」にならないようにしましょう。
退職の申し出は2か月前までに
転職先が決まったら、いまの会社に「退職」を申し出なければなりません。人によっては、いますぐにでも辞めたいという場合もあるでしょう。ですが、ここでも焦るのは禁物です。ひとつの目安として、退職の2か月ぐらい前に申し出ます。
2か月もの期間が必要な理由は、次のとおりです。
- 抱えている仕事を終わらせる
- 業務の引き継ぎ
- 残っている有給休暇の消化
このうち、有給休暇の取得は、退職する際に会社から「ぜひ消化を」とお願いされることがよくあります。休暇を残したまま退職となると、会社内で組合問題になることもあるからです。
休暇取得なんかより1日も早くいまの会社を辞めたいと思っていても、退職を申し出てから2か月程度は社内の残務整理があります。これをおろそかにすると大きな問題となることもあるので要注意です。
円満に会社を辞める方法については以下の記事で詳しく解説しているよ！
【会社の辞め方にもルールが！】知らないと裁判沙汰になることも
退職の申し出がしにくい場合
転職先が決まっているのに、2か月もいまの会社と付きあうのは苦痛だという人もいると思います。日本国内で働いていた私の同期も、かつて同じような悩みに直面していました。
その場合、退職する際の煩雑な業務を肩代わりしてくれるサービスがあります。具体的には、退職の意思を伝えたり、残りの給与の支払い交渉をしたりなどです。男性なら「男の退職代行」というサービスがあります。
利用料金は2万6,800円ですが、転職先が決まった段階で5万円の「祝い金」がもらえます。なので、損をすることはありません。退職に関する相談は無料なので、利用価値は高いと思います。
「男の退職代行」煩雑な手続きはすべてお任まかせ！ストレスなく退職できる！
まとめ
転職を実現するためには、やらなければいけないことがたくさんあります。企業研究から退職の手続きまで、1年間の時間的余裕をみると安心です。
試験対策をしっかりとし、面接のスケジューリングを上手にして、満足のいく転職を実現させてください。
